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古歩道・ベンジャミン<日本語版>04/04 最高峰権力の総入れ替え。

≪2017/04/04 VOL409≫

世界権力の最高峰で生じた権力紛争が、いまや各地で内戦に発展しかねない程

の激しさを見せ始めている。その直接の引き金となったのは、これまで世界権力

の実質トップに君臨していたデイヴィット・ロックフェラーの死去が3月20日

に正式に発表されたことだ。現在、彼の死によって発生した「空白」を埋める

ために、あらゆる勢力が一斉に動き出している。

【 昭和から平成 】

皇室に近い右翼筋によると、昭和天皇は日本の国体を守っていたが、平成天皇

の時代になってからは、皇室がデイヴィット・ロックフェラーの影響を色濃く

受けるようになっていったという。実際に、その頃から日本の富が外国勢により

吸い取られはじめ、日本国民の生活水準もじわじわと下がり始めた。

能力主義に基づいた日本の優秀な官僚組織が主導権を失い、国の支配権が外国

のハゲタカ勢に奪取されると、日本政府は地震兵器を含む多くの恐喝や圧力を

受けて「株式持ち合い」の解消を促進、ロックフェラーなどの外国勢に一部上場

企業の実質支配権(議決権比率の多く)を手渡した。さらに2011年3月11日

の「地震津波テロ」攻撃以降には、戦後日本が汗水たらして稼いだ外貨までもが

奪われている。

しかし、その「311テロ」という日本への非道な行いに衝撃を受けた欧米権力の

良識派が、世界権力の最高峰に君臨する王族やエリート層に対して反撃を開始

した。それにより、2013年〜2014年にかけて前ローマ法王ベネディクト16世

やオランダのベアトリクス女王、ベルギー国王のアルベール2世、スペイン国王

のフアン・カルロス1世…等々が、たった1年半程のうちに次々と退位を表明し、

それを契機にヨーロッパ権力層では良識派が力を増していった。

そして昨年、「2016年アメリカ大統領選」においてヒラリー・クリントンが敗北

すると、長年に亘ってアメリカ政界を支配してきたブッシュ・クリントン勢が

失脚。それに続いて、外交問題評議会ビルダーバーグ会議、三極委員会などを

率いていたデイヴィット・ロックフェラーの死が伝えられ、本格的に欧米権力

最高峰の総入れ替えが始まった。

【 日本国家権力の裏方 】

2013年に始まった欧米権力層の世代交代の影響は、日本にも「天皇陛下の生前

退位」という形で既に波及している。皇室に近い右翼筋によると、現在「皇太子

である徳仁親王皇位を継承するべきか否か」について、裏方たちの間で議論が

交わされているという。皇太子の天皇即位に反対している側の懸念事項として

は、「雅子妃が、ロックフェラーの強い影響下にある小和田 恆の娘であること」、

また「雅子妃が、創価学会員であるために天皇が執り行う宮中祭祀神道の行事)

への参加を拒否していること」などが真っ先に挙げられている。それらの問題が

解決されない限りは、皇位継承権を有する別の男系男子に皇位を継いでもらう

しかない、と同筋は語っている。

さらに、複数の情報源らによると、関西を基盤とする日本国家権力の裏方勢が

明治維新から外国勢に縛られている日本の天皇家を、再び純粋な日本のもの

に戻すべき」と声を上げており、中でも仏教勢力、特に日蓮宗は「この際、南朝

皇統の小野寺直氏が表の天皇の座に就くべき」と主張しているという。それらの

勢力は、現在、北朝鮮勢力と組んで天皇家を入れ替える案をプッシュしていると

同筋らは伝えている。

その動きを受けて、北朝鮮勢力と繋がっている小沢一郎は「次の総理大臣は自分

だ」と周囲に触れ回り、さらには「日本、マレーシア、韓国、北朝鮮を統合して、

自分がそれを治める」などと大風呂敷を広げているという。また、小沢は「自分

キッシンジャー300人委員会のトップだ」とも言いふらしているようだが、

ペンタゴン筋は「デイヴィット・ロックフェラーがいなくなった今、ヘンリー・

キッシンジャーには何の力もない」と話している。在アジアCIA筋によると、

キッシンジャーは今、逮捕されることを恐れて南極に身を潜めているのだと

いう。

いずれにせよ、ペンタゴン筋もCIA筋も日本の右翼筋も、そろって「小沢政権

の誕生はあり得ない」と断言している。

この状況において、皇室に近い右翼筋などは「最も望ましい結末は、やはり今の

皇室から伝統的な道筋を経て次の天皇を選び、将来的には政略結婚などによっ

て皇室の基盤を強固にしていくことだ」としている。

【 非常事態宣言 】

これを機に、日本の国家権力はそろそろ「不正選挙によって安倍政権が誕生した

こと」を認め、国内に非常事態宣言でも発令して緊急に臨時政権を発足すべき

ではないか。臨時政府には大手民間企業や官僚組織のOBなどから優主な人材

を登用すれば、問題なく機能するだろう。その優秀な人材を集めた臨時政権の

下で緊急に戦後体制からの脱却を図り、少子高齢化などの日本の屋台骨を脅か

す問題の抜本的解決を目指すべきである。皇室に近い右翼筋などは「国家中枢に

できた“空白”が埋まらなければ、日本の権力層は内紛状態に陥る恐れがある」

と語っている。

他方で、アメリカの場合は既に内戦状態に近い。アメリカの一般プロパガンダ

マスコミは連日にわたってトランプ大統領に対するヒステリックな批判報道を

展開しているが、この状況に対し、ペンタゴン筋やCIA筋は「このままだと、

トランプ政権は国内に戒厳令を敷いてワシントンD.C.に軍隊を送り込むことに

なる」と話している。なお、その場合はペンタゴンとCIA麻薬部門の戦闘が

予測されるという。

また欧米権力の異常事態を表す事象として、先週、EUのジャン=クロード・

ユンケル欧州委員長が、トランプの発した「Brexit(ギリスのEU離脱)」を

支持するコメントに対して「“If he goes on like that I am going to

promote the independence of Ohio and Austin, Texas in the US.”

(もし彼がそういったことを続けるのであれば、私はオハイオ州テキサス州

オースティンの独立を支援する)」と公の場で発言、「アメリカの解体を示唆

した脅しか」と各方面で物議を醸している。

http://www.express.co.uk/news/politics/785813/European-Union-EU-boss-threatens-break-up-US-retaliation-Trump-Brexit-support

そんな中、トランプは今週6日〜7日に南部フロリダ州の別荘で中国の習近平

国家主席と会談し、債務減免などを含むアメリカの倒産交渉を行う予定だ。また、

トランプとロシアのプーチン大統領による米露首脳会談の準備も7月のG20

前に進められているという。

それら会談の結果次第で、アメリカやヨーロッパ、日本が「フランス革命の時の

ような悲劇的な混乱に陥るのか」もしくは「きたる黄金時代に向けて再出発の道

が切り開けるのか」、その大枠が見えてくるだろう。